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大会概要の変更点

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!年次大会

年次大会は毎年1回,7月に開催されます.
//==今年度の大会は7月30日(土),31日(日)に青森県観光物産館アスパム(青森市)にて開催されます==.(無事終了しました)
今年度の大会は7月16日(日),17日(月・祝)に東北学院大学土樋キャンパス(仙台市)にて開催されます.
//2017年度の大会は7月16日(日),17日(月・祝)に東北学院大学土樋キャンパス(仙台市)にて開催され、盛況のうちに終了いたしました.なお,参考のために2017年度大会のプログラム等を掲載しておきます.
2018年度大会は、7月15日(日)・16日(月・祝日)に岩手県立大学を担当校として開催されます.
プログラムは後日公開します.
今年度大会での「課題報告」は、一日目(7月15日)午後に開催予定です。概要は下記の通りです.
//{{ref 第64回東北社会学会大会プログラム.pdf,大会概要,大会プログラムはこちらからダウンロードできます}}

{{ref 第64回東北社会学会大会プログラム.pdf,大会概要,大会プログラムはこちらからダウンロードできます}}

//[アクセスマップはこちらです|http://www.aomori-kanko.or.jp/web/access.html]
[アクセスマップはこちらです|http://www.tohoku-gakuin.ac.jp/access/tsuchitoi.html]
//!!東北社会学会60周年記念事業
//[アクセスマップはこちらです|http://www.tohoku-gakuin.ac.jp/access/tsuchitoi.html]

//今年度の学会大会では,本学会の60周年記念事業として記念講演が実施されました。

//!!課題報告 テーマ:東北地方における社会学教育・研究の現状と課題
!!大震災被災地における地域社会の再編
報告者

//*佐藤嘉倫会員(東北大学大学院文学研究科)
//*平井太郎会員(弘前大学大学院地域社会研究科)
//*金澤悠介会員(岩手県立大学総合政策学部)
*高木竜輔会員(いわき明星大学)
*本間照雄会員(東北学院大学)
*伊藤亜都子さん(非会員・神戸学院大学)
//!!大震災被災地における地域社会の再編
!!差別の生成メカニズムに関する理論研究・質的研究・計量研究の対話(仮)

報告者

//コメンテーター
//*高木竜輔会員(いわき明星大学)
//*本間照雄会員(東北学院大学)
//*伊藤亜都子さん(非会員・神戸学院大学)
*内藤準(成蹊大学)
*佐藤裕(富山大学)
*内田龍史(尚絅学院大学)
*田辺俊介(早稲田大学)

コメンテーター

//*石沢真貴会員(秋田大学教育文化学部)
//*大井慈郎会員(東北大学大学院文学研究科)
*海野道郎(東北大学)
*山本崇記(静岡大学)

//司会・オーガナイザー
司会・オーガナイザー

//*吉野英岐会員(岩手県立大学総合政策学部)
*永吉希久子(東北大学)

!!!趣旨
 東日本大震災の津波被災地では、被災前の居住地から仮設住宅、そして災害公営住宅ないし集団移転地へと移住を繰り返すなかで、近隣の繋がりが切断されては、また作り直すという過程を繰り返してきました。また仮住まいが長期化するなかで、被災地から都市部へと転居するという事例も多くみられました。発災から6年が経過し、ようやく災害後の居住場所が定まってきたなかで、移住した場所でどのように地域社会を構築するのかということが、実際的な課題となってきましたし、社会学的にも重要な研究課題となってきました。
 この問題を、個々の事例に即しつつ、そうした地域社会再構築の現状と課題を、再編にかかわるさまざまな担い手の動きに着目しながら考えることができればと思っています。ここでいう担い手とは、地域住民やその組織(自治会・町内会、さらにより広域の自治組織)、行政機関やその専門職(保健師など)、社会福祉協議会や地域福祉専門職(コミュニティソーシャルワーカーなど)のことを想定しています。また、阪神・淡路大震災被災地における災害公営住宅団地の研究からも、学ぶことができればと考えています。
//東日本大震災の津波被災地では、被災前の居住地から仮設住宅、そして災害公営住宅ないし集団移転地へと移住を繰り返すなかで、近隣の繋がりが切断されては、また作り直すという過程を繰り返してきました。また仮住まいが長期化するなかで、被災地から都市部へと転居するという事例も多くみられました。発災から6年が経過し、ようやく災害後の居住場所が定まってきたなかで、移住した場所でどのように地域社会を構築するのかということが、実際的な課題となってきましたし、社会学的にも重要な研究課題となってきました。
//この問題を、個々の事例に即しつつ、そうした地域社会再構築の現状と課題を、再編にかかわるさまざまな担い手の動きに着目しながら考えることができればと思っています。ここでいう担い手とは、地域住民やその組織(自治会・町内会、さらにより広域の自治組織)、行政機関やその専門職(保健師など)、社会福祉協議会や地域福祉専門職(コミュニティソーシャルワーカーなど)のことを想定しています。また、阪神・淡路大震災被災地における災害公営住宅団地の研究からも、学ぶことができればと考えています。
差別研究は社会学において重要なテーマであり続けている。その一方で、いまだ「なぜ、どのようにして差別が起こるのか」の解明には至っていない。また、差別研究は対象ごと、また研究手法ごと(量的/質的)に分断される傾向にあり、それぞれの個別の対象に対する差別の状況の記述が積み上げられる一方、体系化や一般化には向かっていない。果たして「差別が生じるメカニズム」を、普遍性をもつ形で提示することは可能なのだろうか。あるいは、そもそもそうしたことが必要なのだろうか。
本シンポジウムでは、差別についての理論的、実証的(質的・量的)研究の第一線で活躍する方々にご報告をいただき、相互の対話を通じて、「差別はなぜ、どのようにして起こるのか」について考えたい。